ユーチューブを利用しての「日本叩き」が急に盛んになってきたようだ

私はユーチューブで、おニャン子クラブ

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%81%8A%E3%83%8B%E3%83%A3%E3%83%B3%E5%AD%90%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%83%96

関連の動画を見ることをライフワークにしているのだが、最近、そのユーチューブのコメント欄のいたる所に、チェーンメールのように、以下のような文言（字句は若干の変更あり）が書き込まれている。

　　　　　　↓

Watch a clip on YouTube: Dolphin Massacre In Japan

Most people in the world don't know about it, so tell your friends & family about it to raise public awareness for our ecosystem.
SPREAD THE WORD！

Dolphins are an ENDANGERED SPECIES.

The Japanese EAT 23,000 dolphins every year for sushi & sashimi since 400 years ago.

Dolphins are migratory mammals, therefore they belong to the world, NOT to the Japanese alone.

The Japanese have NO right to eat them to extinction.

世界中の人の多くはまだ知らないかもしれない。

でも地球の環境のために、できるだけ早く、あなたの友達、家族など、多くの人に知らせてください。

この情報を世界中に広めてください。

イルカは絶滅の危機に瀕している種です。

にもかかわらず、日本人は４００年前から、イルカを寿司や刺身にして、年間２３０００頭も殺しています。

★さらにユーチューブでは、この類の

http://video.google.com/videosearch?q=Dolphin+massacre+

http://www.youtube.com/results?search_query=dolphin%E3%80%80japan&search=Search

「Dolphin massacre in Japan」などのキーワードで検索し、見ることができる（ただし、ほとんどは１８歳未満は見ることができない動画）残虐というか残酷というか衝撃的な動画がアクセスを稼いでいる。また、英文ブログでどんどん紹介もされている。要するに外国で話題となっている。

★海外では、いつのまにか大衆レベルでの日本嫌悪が進行している気配である。早めに対策しないと、とんでもないことになるかもしれない。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

《参考情報》

アメリカの最有力紙「ニューヨーク・タイムズ」は社説にて、捕鯨問題

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%8D%95%E9%AF%A8%E5%95%8F%E9%A1%8C

を取り上げた。

世界の大部分の国がクジラ絶滅の危機を認めているのにもかかわらず、日本のみは平然と開き直り「素晴らしい哺乳類（であるクジラ）」の虐殺を擁護していると、ニューヨーク・タイムズ社説は厳しく批判している。

☆Japan’s Whaling Obsession（米紙「ニューヨーク・タイムズ」社説

http://www.nytimes.com/2007/04/01/opinion/01sun2.html

無料のユーザー登録をしていないと読めない場合がある。その場合は阿修羅

http://www.asyura2.com/07/senkyo32/msg/853.html

またはフランスの有力英字紙「ヘラルド・トリビューン」に配信された同内容の記事

「Japan's whaling obsession」

http://www.iht.com/articles/2007/04/01/opinion/edwhale.php

を読むと良い）

As for the research that Japan insists can be performed only on dead whales, which are then butchered and sold for meat, biologists around the globe dismiss that as a sham.

Still, nationalism seems hard-wired into Japan’s insistence on maintaining the right to exploit any and all ocean resources; its continual efforts to end the international moratorium on commercial whaling; and its reluctance to bow to what many Japanese see as the late-blooming sanctimony of nations like the United States.