トップは、フランスのストライキ。
http://www.france24.com/en/20100906-week-protests-strikes-gets-underway-france-unions-pension-reform-sarkozy
その次が、２００５年に発生したレバノン首相（当時）暗殺事件。
http://www.france24.com/en/20100906-hariri-retracts-accusations-syria-prime-minister-death-lebanon-rafiq-saad
待てば海路の日和あり
花を摘みとることはできても、春の訪れを止めることはできない
Japanese Radio(new) - 商船三井のタンカー爆発事故の真相
http://japanese.irib.ir/index.php?option=com_content&task=view&id=13703&Itemid=54
アジアの情報機関が発表した証拠によれば、イスラエルの特殊戦闘部隊が、ペルシャ湾で破壊行為を行っているということです。
テヘラン発行の新聞ケイハーンは、5日日曜、「ペルシャ湾の経済的重要性から、この地域で真剣な活動を行っている日本と中国の情報機関が、イスラエルの特殊戦闘部隊が、この地域で破壊行為を行っており、その責任をイランになすりつけようとしているとはっきりと発表している」と報じました。
ケイハーンが入手したこの報告によりますと、これらの情報機関は、イスラエルが、特に5つの事件に関与していたと考えているということです。
その5つの事件には、8月8日、イラクから商船4隻が盗まれた事件と、7月末にホルムズ海峡で商船三井のタンカーが爆発した事件が含まれています。
海外の報道各社は、この中で、この報道を大々的に伝え、この事件をイランに関連付け、イランが、自国の船舶に対する貨物検査という措置への報復として行ったものであるように見せようとしました。
しかしイランは、自国の船舶に対して貨物検査が一度も行われていない中で、対抗措置に着手する必要はありません。
この報告によれば、イスラエルは先月にも、ドイツから手に入れた新旧の潜水艦をペルシャ湾に進水させました。
この潜水艦の乗組員は、海軍戦闘部隊で構成されており、彼らは、海上や沿岸の標的に対する破壊行為を実施するための訓練を受けています。
日本の情報機関も、これに基づき、「商船三井のタンカーの損傷は、遠隔操作の無人機によるもので、イスラエルとアメリカは、中東地域で、それと同様の無人機を大規模に使用している」としています。
アジアの各情報機関の報告は、イラクからの商船4隻が盗まれた事件についても、「8月8日、イスラエルの特殊戦闘部隊が、イラクの港に停泊していた商船4隻に乗り込み、それを強奪した」と強調しています。